医師の転職・求人探しは、プロにお任せ!

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医師ジョブ サービスの特長

  • 特長1特長1

    医師ジョブは、ご利用者のニーズに合わせて、常勤(転職)専門の医師求人サイト「医師ジョブ 常勤」と非常勤(アルバイト)専門の医師求人サイト「医師ジョブ 非常勤」 の2つをご用意いたしました。

  • 特長2特長2

    医師ジョブでは、ミスマッチが少なく、ドクターの皆様お一人お一人に手厚いサポートをご提供するために、ご紹介の範囲を東京・神奈川・埼玉・千葉の一都三県に絞り、常に新鮮で、緻密な情報をご提供しております。

  • 特長3特長3

    求人をご紹介するだけではなく、医師専門のコンサルタントによる転職のご相談や、お忙しいドクターの皆様に代わり、ニーズにマッチした求人探しや条件交渉などもお手伝いいたします。

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  • 常勤の医師求人情報は、医師ジョブ「常勤」

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    現在の環境に満足していない、または、環境を変える必要性に迫られている。そんな先生の転職をお手伝いいたします。

  • 非常勤の医師求人情報は、医師ジョブ「非常勤」

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    空いた時間を活用し、より多くの経験を積みたい! 将来のキャリアアップに備え、転職前にトライアルとして働いてみたい!など、収入アップはもちろんのこと様々なアルバイト探しをお手伝いいたします。

医師転職に成功した先生の声

消化器外科医 43歳男性

  • 転職のきっかけは何ですか?

    元々大学病院で勤務し、様々な経験を積むことができておりましたが、家族との時間を作るためにも、オペや当直のないクリニックに転職をしました。
    その後クリニックで勤務している中で、自分が医師を目指すきっかけとなった理想と現実のギャップを少しずつ感じるようになってきたことや、子供も大きくなり、再度スキルアップを目指すことを考えていたところ、たまたま気になる求人情報を見つけました。 紹介会社にはあまり期待していなかったのですが、一度話を聞いてみることにしました。

  • 医師ジョブを利用したきっかけは何ですか?

    医師ジョブ以外にも何社か紹介会社に登録していました。
    しかしなかなか理想の勤務先が見つからず、半ば諦めかけていました。
    そんな中、医師ジョブの担当者の方はマメに連絡をくださり、気付けば連絡を取っているのがクラシスだけになっていました。

    やっと気になる医療機関が見つかり、実際に見学・面接をしてみると、病院側から大いに歓迎を受け、私のやりたい仕事と理想が重なりました。院長の雰囲気もとても良く、当直も免除していただくことになりました。更に、もとの年俸よりも300万円も高い条件で入職が決まったことには本当に驚きです。

    色々迷いながらも転職に踏み出して、本当に良かったと思います。長い間、本当にお世話になりました。

人材をお探しの医療機関の方へ

求人登録は無料です!手数料は採用が決定した場合にいただく完全報酬制です。

クラシスに登録されている就職、転職希望者の中から、お客様の戦力になる医師をご紹介するシステムです。
クラシスが選考した医師に対して、お客様が直接面接をしていただき、採用を決定していただきます。

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クラシス関連サイト

  • ヤクジョブ.com
  • スマイルナース.jp
  • メディジョブ.jp
  • OTCジョブ.com
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転職・アルバイトをご検討中の医師の皆様へ

クラシスの運営する医師の転職・求人サイト『医師ジョブ』では、幅広いネットワークを活かし、病院やクリニックなどの医療機関求人はもちろんのこと、産業医や社医などの企業系求人も多数扱っています。公開求人だけでなく好条件の非公開求人も揃っており、新しい情報が随時更新されていくため、サイトを閲覧いただければ最新の求人情報の入手が可能です。

医師ジョブの強みは、所属しているコンサルタントのスキルの高さです。転職活動やアルバイト探しには、さまざまな条件や制約があるものです。たとえば、診療科目や勤務地のほか、勤務日数や勤務時間、業務内容、給与、福利厚生に至るまでその条件は幅広いです。さらには、得意分野を活かして働きたいのか、スキルアップを図りたいのか、ライフスタイルに合わせた働き方がしたいのかなど、それぞれの転職に求める条件も重要なポイントとなるでしょう。機械的な対応ではなく、一人ひとりのご希望に沿った柔軟なご提案・交渉のノウハウを持ったコンサルタントが、ご希望に沿った転職先・アルバイト先が見つかるようサポートいたします。

転職先やアルバイト先を探すときには、コンサルタントの能力によってその後の満足度が左右されることも少なくありません。新しい職場で働き始めたものの、思っていた環境と違うために再び転職先・アルバイト先を探すことになった、あるいは前の職場と変わらない不満を抱きながら働き続けなければならないといったことが起こってしまう可能性もございます。信頼できるコンサルタントのサポートが得られれば、転職やアルバイト探しにおける大きな強みとなるでしょう。

まずは、どういった職場をご希望なのか、コンサルタントまで詳しくお伝えください。納得できる転職先・アルバイト先をご紹介するために、誠心誠意を持ってサポートいたします。ご相談に関する費用は一切掛かりません。完全無料にてフルサポートいたしますので、どうぞご安心ください。転職をご希望の場合は、現在の職場のどういった点に不満があるのかお聞かせいただければ、それを踏まえて次の転職先を探すことも可能です。もちろん、「望まない職場」を勧めるようなことは一切ございません。

医師ジョブは、今までの不満を解消して気持ちよく働きたいという先生を応援しています。まずは一度、ご相談ください。

クラシス株式会社 代表取締役社長 

医師転職の基礎知識

転職活動は余裕を持ったスケジューリングが大切

医師の転職にかかる期間は、現在の勤務先の事情や転職先の事情等によって左右されるため一概には言えませんが、1年程度かかる場合があることを意識する必要があります。
できるだけ余裕を持った日程を組まないと失敗するケースがあるためスケジューリングには気を配りましょう。
とくに大学の医局を辞める場合は、お世話になった教授や医局長からできるだけ気持ちよく送り出してもらえるようにしたいもの。
医局は辞めてもキャリアとして一生のお付き合いになることも多いので、1年前には準備を始め、転職先を決め、半年前には退職の意向を伝えた方が良いでしょう。逆に言えば、退職しようと決意してからも1年間はそのまま医局で働き続けた方が良いということです。

また、医局に限らずどんな職場でも、現在の勤務先の就業規則をしっかり確認しておく必要もあります。「退職届は〇か月前に提出すること」とある場合、できるだけそれを守った方が良いでしょう。労働基準法では、実際に退職する日の2週間前までに退職届を出せば良いと決められているため、法律上は問題ないのですが、どうしても感情的なしこりが残ってしまいます。また、急に辞めたら現在の勤務先が困るだけでなく、患者さんにも迷惑をかけてしまうため、しっかりと引き継ぎの期間を確保してください。
医療業界は狭いものです。どこでどのような評判が立つかわかりません。医師を辞めてまったく別の職業に就くのならともかく、これからも医師を続けるのなら、円満退職できなかった場合は医師としてのその後のキャリア形成に影響しかねないということを、しっかり認識しておきましょう。

早く辞めたいと焦って転職先を決めようとすると、その時期にたまたま希望する条件の求人がなかった場合、条件を引き下げなければならなくなります。また、急ぐあまりに条件の細部まで確認することを怠り、大事な点を曖昧なまま入職してしまうことがあります。
すると、せっかく転職したのにすぐに不満が湧き出し、「こんなはずじゃなかった」「話が違う」ということになって、早々に次の転職先を探すなどということになりかねません。こうして負のスパイラルに陥って、転職するたびにどんどん条件が悪くなっていく医師も実際にいるのです。
やはり余裕をもって転職先をじっくりと探し、入職にあたっては募集条件等を細部までよく確認し、現在の勤務先にできるだけ迷惑が掛からないように辞める、ということが大切です。

人材紹介会社を活用しましょう

転職を検討する際には、まずは雑誌やネット等で求人情報を調べ、その中から希望の条件に合った医療機関をピックアップし、履歴書を書いて応募、そして面接へと進む流れが一般的です。当然、勤務時間中に転職活動はできないので、勤務時間外、夜間や休日をその活動に当てることになります。
しかし、ただでさえ多忙な医師の仕事を続けながら、休日にひとりで転職活動をするのは、時間的にも体力的にも大変な労力が必要になります。
そんなとき、心強い味方となるのが人材紹介会社です。近年は医師を専門とした人材紹介会社も数多くあるので、それらを利用することで労力を相当軽減することができます。また、希望の条件にマッチした求人を一人で探すには限界があるため、転職の質を高めるためにも人材紹介会社を利用する医師が増えています。

ここでは“医師ジョブ”を例に、利用の仕方を説明します。
“医師ジョブ”には、多数の求人募集情報が公開されています。その中から希望する条件に合った医療機関を探し、見つけたら問い合わせフォームに記入して送信します。折り返し、サイトを運営しているクラシス株式会社の担当者から連絡が来ます。あるいは転職サポートという相談窓口もあり、特定の求人募集に対する問い合わせでなくても、転職全般について相談することも可能です。問い合わせのフォームがあるので記入して送信すると、クラシスの担当者より折り返し連絡が来ます。

ここからは二人三脚です。
人材紹介会社により、対応は様々ですが、医師ジョブを運営するクラシスでは、希望する医療機関が決まっている場合にその医療機関に評価される履歴書や職務経歴書の書き方まで指導するのが特長です。また面接日時の設定も、クラシスの担当者が行います。
転職サポートの場合は、ご本人の希望を伺ったうえで、担当者が多くの求人募集情報の中から最適な医療機関を紹介します。このような担当者を、医師転職コンサルタントといいます。もちろん、その後の履歴書の書き方の指導や面接日時の設定の代行をすることは同じです。
さらに、残念ながら面接がうまくいかずに不採用となった場合でも、引き続き医療機関を紹介します。求人募集情報は、日々刻々と変わるものです。新たに求人の申し込みがあった場合、登録しておけば優先的に紹介します。

気になるのは費用ですが、多くの場合、無料です。人材紹介会社の収入は、採用が決定したときに医療機関から手数料を受け取るため、サービス利用者である医師に費用負担はありません。また、転職者の個人情報や転職活動中であるという情報が漏洩しないよう徹底管理されています。

人材紹介会社選定のポイント

人材紹介会社も数多くある中で、どの会社を選んだら良いのでしょうか。
選定する際の最大のポイントは、その会社が医療業界や医師の働き方にどれだけ精通しているかということです。
そして、専門知識を持ったコンサルタントがどれだけ親身になって相談に乗ってくれるかです。
材紹介業のいわゆる大手は、むしろ避けた方が良いでしょう。医師の求人を取り扱っているといっても、大手人材紹介業者は基本的には一般の会社員を対象としています。その延長線上で一部の部署が医師を取り扱っているだけで、医師の転職市場に限ればむしろ小規模な会社ということになるからです。
医療業界は特殊であり、医師の働き方も会社員と比べれば独特で、しかも多様です。業界知識がなく、専門用語すら知らないコンサルタントでは、転職を考える医師の本当の気持ちをくみ取ることも、採用を考える施設との細かな交渉もできません。会社の規模が大きいからといって、安心というわけではないのです。

問い合わせに対するレスポンスが遅い会社も要注意です。近年は医師がネットで求人情報を検索して人材紹介会社に問い合わせるというパターンが一般的です。その際、担当者が折り返し返信するとあるのに、なかなか返信が来ない場合があります。「返信が来ないのは流行っているからだ」などと好意的に考えてはいけません。医療機関の求人募集情報は、一社だけでなく複数社のサイトに掲載するのが一般的です。返信を待っている間に、他の会社を通じて他の人が先に動き出している可能性があります。求人情報は生き物であり、常に動いているのです。条件が良い求人であればあるほど、応募が殺到するので早目の対応が必要になります。

人材紹介会社活用のメリット

人材紹介会社を使うメリットは、前述したような自分で求人情報を一件一件探す手間が省ける、履歴書や職務経歴書の書き方を指導してくれる、面接日時の設定などを代行してくれる、といったことだけではありません。
実は一番のメリットは、経験豊富なコンサルタントによるさまざまなアドバイスが受けられるということです。
クラシスでは、転職サポートに問い合わせがあった場合、まずコンサルタントがご本人と面談します。そして、ご本人の転職に向けた要望や、現在の環境で抱えている悩みを聞き、その上で現在の医師転職市場においてご本人のキャリアとスキルが最大限評価される方法を分析し、提案します。これがコンサルタントの本来の役割です。
コンサルタントと話をする中で、ご本人も気付いていなかったこと、あるいは軽く考えていたことが、実は非常に重要なポイントだった、ということがよくあります。逆に、絶対に譲れないと思っていた条件が、トータルで考えると実はそれほどたいしたことではなかったということに気付くこともあります。
自分だけで考えていたのでは絶対にわからなかったことが、コンサルタントと話をする中で気付くことがあるのです。

その後は、応募、面接、内定まで二人三脚が続きます。さらにクラシスのコンサルタントのサポートは、入職後も続きます。
転職が決まればそれで終了ではなく、転職後も引き続きサポートがあるかどうか、これも人材紹介会社を選定する際の重要なポイントのひとつです。
クラシスでは、転職先で困ったことがあったときには相談に乗り、バイト探しにも対応し、そしてさらなるステップアップのための次の転職の相談まで、何度でも引き続きサポートします。人材紹介会社を選ぶ際は、一回だけの付き合いではなく、このような将来に渡ってのキャリア形成を親身に考える会社を選ぶことが大切です。

公開されている情報は表面上のもの

人材紹介会社というと、単に公開されている求人募集情報とマッチングしてくれるだけと思っていた人も多いのではないでしょうか。
しかし、この公開されている情報も実は表面上のものに過ぎないということも、知っておいた方が良いでしょう。公開されている情報は、募集している医療機関側のあくまで希望であって、絶対条件というわけではないということです。

求人募集情報を閲覧していて、たとえばほとんどの条件は希望通りだがひとつだけ希望に合わない項目があるといった場合、どうすればよいでしょう。応募を諦めるのでしょうか。しかし、求人側もできるだけ良い人材がほしいと思っています。良い人材を採用するためなら、多少は条件を変更しても構わないと考えています。だからといって、応募者本人がいきなり医療機関に「条件変更は可能ですか」とは聞きにくいですし、聞かれた側もどのような経歴の持ち主かもわからないのに「可能です」とは言えません。そんなときコンサルタントが間に入っていれば、応募者本人に代わって変更が可能かどうかの交渉をすることができます。

さらに重要なポイントは、人材紹介会社は非公開の求人募集情報も持っているということです。
非公開の理由はさまざまですが、医療機関からの要望によるものも多いです。たとえば、非常に良い条件なので公開すると応募者が殺到して、事務作業が大変なことになることが予想されるため。あるいは新病棟を建設する等、業容を拡大するので医師を募集したいが、近隣の競合医療機関や大学医局には知られたくないため。現在働いている医師より高い年収を提示したいが、公開すると現在働いている医師に知られてしまうため。幹部クラスを募集したいが、病院内に知られると経営が混乱しているのではないかと無用な誤解を招く恐れがあるため。など、さまざまな理由があります。
ただ、一般的に言えるのは、条件が良い求人ほど非公開のことが多いということです。このような非公開募集情報は、応募は人材紹介会社からの紹介に限っているケースが多く、いわば人材紹介会社が第一次選考を任されているのです。したがって、人材紹介会社に登録しておかないと、エントリーすらできないわけです。

ひとりで転職活動を行うことに比べて、人材紹介会社に登録することがどれだけメリットがあるか、お分かりいただけたと思います。登録する際は、一社に限る必要はありません。むしろ複数社に登録して、もたらされる情報を比較することをお勧めします。そもそも、コンサルタントの人間性などは付き合ってみなければわからないものです。
最低でも2つ以上の人材紹介会社に登録して、サービス内容やコンサルタントの資質等を比較しながら、絞り込んでいくことが重要です。

初めての転職でおさえておきたいポイント

1. 面接でよく聞かれる内容

実際の面接においては、どのようなことを聞かれるのでしょうか。あらかじめ質問を想定して、答えを用意しておくことは必須です。答えを考えることは、面接対策としてだけではなく、医師としてのこれまでの自分を客観的に見つめ直し、将来どうありたいかを考えるとても大切な機会にもなるはずです。
面接で想定される質問は、以下のようなものです。

①人間性や、医師としての仕事観といった基本的な事柄
  • 自己紹介
  • 自分の長所と短所
  • 医師の仕事にやりがいを感じるとき
  • 周囲からどのように評価されていると思うか
②転職理由
  • なぜ転職するのか
  • 当院を志望する動機
③これまでの経験や実績
  • 職歴と経歴
  • 専門分野
  • 外来、病棟等の経験の有無
  • 誇れる実績
  • 前職での失敗や後悔した経験
④将来の展望
  • 今後のキャリアプランをどう考えているか
  • 将来の夢
⑤面接の最後に「何か質問はありますか?」と聞かれることがあります。

「ありません」と答えると消極的な印象を与えるので、この質問に対してもあらかじめ質問を用意しておき、積極性をアピールすることが望まれます。
どのように回答したらよいか、一番難しいのが転職理由ですが、現在の職場への不満を長々と述べるとマイナス評価につながりかねないので、できるだけ簡潔明瞭に答えます。そして、その不満点が解消できることが志望動機であると、ポジティブな方向に話をつなげましょう。

人材紹介会社に登録すれば、コンサルタントが事前に面接時の答え方のアドバイスを行います。また、面接には基本的にコンサルタントが同行するので、ご自身では聞きにくいことをコンサルタントが質問したり、予想外の質問を受けた際にはさりげなくフォローをしたりと、面接が円滑に進むよう手助けします。その他にも、仕事内容以外の細かな条件交渉などもコンサルタントが行います。

2. 履歴書の書き方

人材紹介会社に登録すれば、履歴書、職務経歴書の書き方もコンサルタントが詳しくアドバイスします。ここでは基本的なことだけを示します。
履歴書は市販されているフォーマットに自筆で記入することが基本ですが、最近はパソコンで作成するケースも増えています。字が読みづらいと言われている人は、パソコンで作成した方が無難かもしれません。
医師としての経歴は「職務経歴書」に書くことになるので、履歴書はできるだけ簡潔にまとめ、人間性に関する部分をアピールするようにしましょう。
空欄は避け、自己PR、趣味欄などは、仕事に関係しないことでも具体的に記入することで、面接時の話題作りにもつながります。ただしあまり細かな文字でびっしり書くと逆に読んでもらえなくなるので、適度な配分が必要です。

3. 職務経歴書の書き方

職務経歴書は、医療業界では求められないケースも多いのですが、自己PRに有力なツールとなるので作成した方が望ましいといえます。
履歴書に書ききれない医師としての経歴や実績をすべて記入し、応募の際に履歴書と一緒に提出しましょう。
履歴書と違ってとくに定まったフォーマットはなく、文章量も多くなるので、こちらはパソコンで作成することをお勧めします。A4用紙で2枚程度にまとめます。その際、読みやすいレイアウト、文字サイズを考慮する必要があります。
内容は、これまで勤務した医療機関名と携わった診療内容、症例数、参加したプロジェクトや委員会活動、取得した資格、学会発表・論文発表の実績、などです。また重要になるのは、これまでの経歴だけでなく、今後の将来展望も記入することです。
採用後にどのような医療を行っていきたいかを最後にアピールします。

4. 医師の年収相場

医師が転職を考える理由の一つに、給与への不満があります。誰しも自分の年収が他の医師と比較してどの程度なのかは気になるところです。しかし、医師の年収相場がどのくらいなのかは、実態の把握が非常に困難です。年齢だけでなく、専門科目や病院内での役職によっても違ってきますし、さらには当直の回数や時間外手当等を含めると、単純な比較はできなくなります。またバイトの有無、その回数や単価によっても個人の収入は大きく異なります。
厚生労働省の「平成27年賃金構造基本統計調査」を基に推計すると、医師は平均年齢40.0歳で平均年収は10932.4千円です。これをさらに年齢層別に分けると、以下の表になります。この調査は医師だけでなく、日本のさまざまな産業労働者の給与実態を把握するために行っている、10人以上の労働者を雇用する事業所を対象としたサンプル調査です。労働者対象、しかも10人以上の事業所なので、開業医は含まれず勤務医のみと考えて良いでしょう。
この調査に対しては、医師だけで抽出すると母数が少ないという問題があり、必ずしも実態を正確に表していないという声もありますが、ある程度の傾向はみてとれるのではないでしょうか。

男性(千円) 女性(千円)
25〜29歳 7947.9 5260.9
30〜34歳 10372.8 7792.0
35〜39歳 13910.6 8315.8
40〜44歳 14724.2 10240.9
45〜49歳 17022.4 13680.4
50〜54歳 18465.8 13494.5
55〜59歳 21053.7 13683.7
60〜64歳 17273.6 15718.4
65〜69歳 14576.9 13563.3
70歳〜 7947.9 6669.9

一方、日経メディカルオンラインが実施した「医師の年収・転職調査2013」では、勤務医の平均年収は1477万円でした(平均年齢45.6歳、回答者数840人)。ただし主たる勤務先からの給与に限ると1293万円であり、差額の184万円(年収総額の12%)はバイト収入でした。
35歳以下の若手医師に限ると、年収総額は940万円で、そのうちバイト収入の占める割合は17%と、バイトへの依存度が高くなります。

http://style.nikkei.com/article/DGXNASFK26021_W3A820C1000000

5. キャリアアップに必要な条件

かつて医師のキャリアは、大学病院を中心に臨床と研究を並行させながら講師・准教授・教授を目指す道と、医局をベースにして関連する病院を回りながら民間病院の院長や開業医を目指す道の大きくふたつに大きく分けられました。
しかし現在は、勤務医の約3割は医局に所属していません。それが可能になったのは、民間の人材紹介会社が増えてきて、就職に困らない時代になったことも理由のひとつとされています。
いずれにしても自由な道が選べる時代であればこそ、行き当たりばったりではなく、自分が将来どのような医師になりたいのかをよく考えた上で道を切り開いていくことが大切です。その際の心強い味方となるのが、信頼のおけるコンサルタントです。コンサルタントは、最初の転職相談のときから将来のキャリアプランを考え、それに沿った転職先を提案するはずです。引き続き付き合うことで、そろそろ次のステージに進みたいといった再度の転職相談もスムーズに進みます。
一度の転職だけでなく、将来に渡ってのパートナーとなってくれる人材紹介会社を見極めることが、キャリアアップにとって必要な条件といえるでしょう。

円満退職のために

退職にあたって

医師の転職活動において最も難しいのは、条件の良い施設から内定を得ることではなく、現在の職場をいかに円満に退職するかだ、とよくいわれます。円満退職は、そのくらい難しいことです。
転職先が内定したら、すみやかに現在の勤務先に辞意を伝えなければなりません。くれぐれも、転職先が決まる前に辞意を伝えてはなりません。転職活動に妨害が入ることがあるからです。他のことが何もできなくなるような過酷な勤務を強いられたり、医局なら突然遠方の病院に行くよう指示されたりといったことがあり得ます。狭い医療業界の中で、悪い噂が流布することもあります。そうした嫌がらせは、辞めさせるためだけではなく、辞めさせないために行われることもあるのです。それに耐え切れずに辞めたとしても、次の職場が決まっていなかったら失業者になってしまいます。こうなると、希望条件にこだわることもできなくなります。ですから、転職活動は秘密裏に行わなければならないのです。

内定を得てからでも、辞意を伝えると、やはりさまざまな引き留めが行われることが予想されます。お世話になった上司からの引き留めに、心が揺らぎそうになることもあるでしょう。逆に、いじめのようなことが行われて、心が折れそうになることがあるかもしれません。しかし、ここで一時の感情に身を任せてしまうと、長い目で見て得になることはありません。何があっても毅然として、あくまで前向きに将来を見据えて行動することです。

仮に辞意を撤回したら、どうなるでしょう。まず、内定を出してくれた転職先に迷惑が掛かります。とどまった職場においても、周囲からは辞めようとした人という目で見られます。優柔不断のレッテルを貼られるかもしれません。いずれにしても良いことはありません。
退職を伝える相手ですが、真っ先に直属の上司に伝えなければなりません。仲の良い同僚やスタッフに先に話してしまうと、いくら「ここだけの話」と断っても、噂が広まってしまう可能性がありますから注意しましょう。本人から聞く前に第三者から聞いたら上司は良い顔はしませんし、さらに役職が上の方に伝わると、場合によっては知らなかった上司の管理責任が問われることになります。大学の医局を退局する場合は、一層この傾向が強くなります。無用なトラブルの種を自分で蒔いてはなりません。

退職理由

退職の理由は「自己都合」にします。「実家の両親の面倒を見なければいけなくなった」とか、他人が介入できないような家庭の事情を持ち出すなどして、理由を作ります。実際には職場に不満があっての退職でも、それを正直に話すのは避けた方が良いでしょう。やはり伝えられた側の心証が悪くなってしまいますし、職場はできるだけ引き留めようとするので、「その不満を解消するよう努力するので残ってほしい」と言われた場合、断りにくくなってしまいます。

円満退職の仕方についても、コンサルタントに相談すれば、アドバイスしてくれます。多くの転職をサポートしたことがあるコンサルタントなら、同じ数だけの退職にも関わってきています。円満に退職するためのノウハウを持っているので、状況に応じた的確なアドバイスをするはずです。

ちなみに、先に退職した先輩等に話を聞ける場合は、体験談を聞いておいた方が良いでしょう。医療業界では、職場ごとに独自の“しきたり”のようなものが存在する場合があるので、辞め方についても具体例をリサーチしておいた方が賢明です。

退職意向を伝える時期

退職の意向を伝える時期は、一般的に大学の医局の場合は希望退職日の半年~1年前、民間病院の場合は3か月〜半年前とされています。
現在の職場に欠員ができるわけですから、当然迷惑が掛かります。次の職場が決まったらすぐにでも辞めたいという人もいるでしょうが、新しい人員を補充する期間、引継ぎの期間はしっかり取っておいた方が良いでしょう。前述したように、就業規則で時期が決められている場合は、できるだけ守りましょう。
また、この間の過ごし方は重要です。仕事の手を抜いたり職場の不満を漏らしたりすることは避けましょう。むしろ今まで以上にしっかり仕事をすることで、良い印象を残していくようにしたいものです。

お仕事選びのポイント
(就業形態、施設の違いを知る)

同じ医師として仕事をするのでも、就業形態はさまざまであり、それぞれにメリットとデメリットがあります。現在は自分で進むべき道を選べる時代。自分に合った働き方を考えるためにも、改めて就業形態の違いについて知っておきましょう

常勤と非常勤の就業形態の違い

常勤の働き方

常勤とは、文字通り常に勤務しているという意味で、企業でいう正社員にあたります。
健康保険法では、1日8時間1週32時間の週4日勤務以上で常勤医師とされています。ただし、雇用契約は個々の医療機関と個々の医師との間で交わされるものなので、上記の定義に当てはまれば誰でも自動的に常勤医師になるわけではありません。週4日以上勤務していても非常勤扱いという場合もあるので、契約の際は注意が必要です。また大学病院では、常勤契約は助教以上で、研修医等は非常勤契約の場合が多いようです。

常勤医師のメリットは、身分が保証されていること、収入が安定していること、社会的な信用が得られること、社会保険に加入できること、勤務先の福利厚生が利用できること等が挙げられます。医師としてのスキルを磨くうえでも、この働き方は有効です。常に多くの患者さんと接することができるので症例経験を積むことができ、研修会や勉強会、学会参加等に熱心な施設なら、最新の医療知識や技術の習得も容易にできます。周囲には他の医師やコメディカルも大勢いるので、開業を目指す人にとっては、人脈を得ることができることも大きなメリットです。

一方デメリットとしては、施設の方針や指示に従わなければならないということが挙げられます。社会人として就業規則を守ることは当然ですが、当直や深夜の呼び出しなどもあるでしょうし、医師不足で困っている施設ならひとりの医師にかかる負担が多くなり、過重労働で疲弊してしまうこともあります。院長や上司の方針と自分のやりたいことが異なっていても異を唱えることは難しく、人間関係に悩まされることもあります。  近年は医療機関の倒産・閉鎖もありますから、常勤だからといって必ずしも身分が安泰というわけでもありません。転職で常勤先を探す場合は、募集している医療機関の経営面のチェックは欠かせないでしょう。

非常勤の働き方

非常勤とは上記の常勤の定義にあてはまらないもので、週3回未満、定期的に決まった曜日に勤務する形態です。いわゆるバイトと同義です。近年は非常勤のみで生計を立てている医師もいるようですが、多くの場合は常勤医が休日に他の医療機関で働くことを非常勤と呼んでいます。

非常勤のメリットは勤務時間が決まっていることで、契約時間が終わればすぐに帰ることができ、当直や時間外の呼び出しもありません。収入面においても、時間給で換算すれば常勤医よりも高くなる場合が多いので、非常勤の掛け持ちだけで生計を立てることも可能です。また育児中の人や家族の介護をしなければならない人などには、適した働き方といえるでしょう。女性の場合は、育児中は非常勤のみで、子供に手がかからなくなったらまた常勤でという働き方を選択する人も多いようです。
常勤医がバイトをする最大の理由は、収入を増やすためです。またスキルアップのために、常勤の勤務先では診られない患者さんを診たいという理由で、他院でバイトをする人もいます。他院に定期的に働きに行くことは、人脈を広げることにも役立ちます。

一方デメリットは、非常勤のみの場合はやはり身分が不安定で、社会保険なども自分でまかなわなくてはならないことです。また収入を追い求めるあまりにバイトに精を出し過ぎて、疲弊してしまう人もいるようです。

スポット医の働き方

スポット医とは非常勤の一形態であり、いわゆる日雇いに相当します。業務内容は代理診療や当直代理、健康診断や検診などで、その日だけのバイトです。通常の非常勤は勤務する曜日が固定されますが、スポットはたまたま空いている日に求人があればその日だけ働いて収入が得られるので、近年人気が高まっています。
ただし人気があるため、募集があると求人はすぐに埋まってしまいます。効率良く働きたい場合は、人材紹介会社に登録して優先的に紹介してもらうといった工夫が必要です。

診療所、老健施設等の施設の違い

医師の職場は、病院だけではありません。医療機関と一口に言っても、病院のほかにも診療所、介護老人保健施設があり、また病院の中でも精神科病院やケアミックス病院、療養型病院などでは、一般の病院とは求められる資質が異なる場合があります。それぞれで習得できるスキルも異なります。そのほか医師には、産業医という働き方もあります。もちろん、独立して開業する道もあります。

診療所(クリニック)の働き方

診療所は0~19床の医療施設をいいますが、平成26年の厚生労働省の統計では診療所の91.7%が無床です。主に地域社会に密着した外来診療を担う施設と位置付けることができ、重症例は病院に紹介することが多くなります。内科系の総合診療を行っている診療所は、近年は“かかりつけ医”と呼ばれるようになっており、そこの医師には重症患者を連携病院の適切な専門科に振り分ける技量が求められます。また、一見軽症に見えても重篤な疾患が潜んでいる場合もあるので、それを早期に見抜く診断能力も求められます。
内科系でも総合診療だけでなく内視鏡に特化したり、あるいは眼科、耳鼻咽喉科、皮膚科、整形外科、小児科、産婦人科、リウマチ科、精神科など、専門医療を行っている診療所も多くあります。病院よりもひとりひとりの患者さんとじっくり向き合うことができるので、そのような専門医療がしたいという人が診療所勤務を希望するケースもあります。

将来開業を目指す人は、診療所の業務を経験しておくことは貴重な経験になるでしょう。
拘束時間は、無床の場合は入院患者さんへの対応がない分、一般的に短くなります。そのため、プライベートを充実させたいという人にも向いています。ただし、内科系の場合は在宅医療に力を入れている施設が年々増えており、患者さんの容態が急変したという連絡が入った場合は、24時間いつでも患者さんの自宅を訪問しなければなりません。そのような心構えが求められる施設もあります。
病院と比べてスタッフの数が少なく、とくに医師は院長とふたりだけというケースがほとんどなので、気が合わないと勤務を続けるのが難しい面もありますが、逆に気持ちが通じ合えば仕事がしやすいということもいえます。

介護老人保健施設の働き方

介護老人保健施設とは、介護を必要とする高齢者の自立を支援し、家庭への復帰を目指すための施設です。医師による医学的管理の下、看護・介護といったケア、作業療法士や理学療法士等によるリハビリテーション、栄養管理・食事・入浴などの日常サービスまで併せて提供します。人口の高齢化が進む中、医療機関が老健施設を併設するケースが増えており、医師の求人ニーズが高まっています。

医師の仕事は、施設入所者の医学的な健康管理であり、診断や治療を行うほか、入所者の状態を把握した上で看護職員やリハビリテーション専門職員に指示を出します。医師は施設長を兼ねることになるので、さまざまな職種のスタッフをまとめていく統率力が求められます。そのため、比較的ベテランの医師に向いています。

精神科病院の働き方

最近は精神科医の求人ニーズが高まっており、総合病院、精神科病院、クリニックなどさまざまな施設が募集しています。精神保健指定医の資格を持っている人は、かなりの好条件で迎えられるケースがあります。ただし、総合病院や精神科病院では内科領域への対応を求められることも多いので、転職にあたっては応募条件と自身のスキルをすり合わせることが必要です。

精神科は、他科からの転科が多い診療科です。精神保健指定医の資格が未取得の場合は、条件が厳しくなることを覚悟しなければいけません。その場合は転職後に資格を取得することで条件をアップすることも可能ですが、そもそもその勤務先が取得可能な施設かどうかを事前に確認しておく必要があります。
勤務先における過去の取得実績も確認しておいた方が良いでしょう。精神保健指定医の資格申請には、精神科3年以上を含む5年以上の臨床経験を有する精神科医が講習を受けた上で、措置入院または医療観察法1例、統合失調症2例、気分障害、中毒性精神障害、児童思春期症例、老年期精神障害、器質性精神障害各1例の、計8例のケースレポートを提出することが求められます。

ストレス社会を反映して、精神科のクリニックも増えています。多くのクリニックが幅広い精神科疾患全般に対応していますが、中には専門分野に特化している施設もあるので、事前に診療内容を確認しておくことは必須です。

ケアミックス病院の働き方

ケアミックス病院とは、急性期医療と慢性期医療あるいは介護療養型の機能を併せ持った病院のことです。これらの機能は基本的には病棟単位で区分されます。
ひとつの病院で急性期と慢性期のどちらも行っているため、勤務する医師は幅広い医療を経験することができます。また、脳梗塞等の患者さんの場合は、退院後は外来でフォローすることが多くなります。救急車で搬送されてきた患者さんを救急治療し、回復期には慢性期病棟で、さらに退院後は外来で、というふうに病気の発症直後から退院後まで、非常に長い時間軸の中でひとりの患者さんを診ることができます。総合医や開業を目指す人には、適しているといえるでしょう。

療養型病院の働き方

療養型病院は、急性期病院や回復期病院を退院後も長期の療養が必要となる患者さんを受け入れている病院です。
医師の仕事は入院患者の全身管理ですが、高齢者が多くしかも入院期間はときには10年以上と長期に渡るので、さまざまな疾患に対応する能力と早目の対応が求められます。とはいえ、やはり全体的にはゆったりした雰囲気の施設が多く、急性期病院と比較したらゆとりを持った働き方ができるでしょう。
求人が増えている割に存在自体が医師にあまり知られていないこともあって、募集の割に応募は少なめです。そのため年収は比較的高く、勤務条件も交渉次第で融通がききやすいようです。

産業医の働き方

医師としての職場は、医療機関だけではありません。産業医として企業に勤務する道もあります。労働安全衛生法において、労働者が50人以上いる事業者(会社や工場など)は産業医の選任を義務付けられています。労働者が1000人以下なら非常勤の嘱託でもよいのですが、1000人以上(人体に有害な物質を扱う業務を行っている場合は500人以上)なら常勤の専属産業医を置かなければなりません。ちなみに労働者が3000人以上の場合は、専属産業医が2人必要です。

嘱託は、資格(後述)を持った地元の開業医が複数社の産業医を兼務していたり、病院勤務医がバイトで行っていることが多いようです。一方専属産業医は、その企業の正社員となるので、バイトではできません。産業医を希望する場合は、バイト先としてなのか、正社員として働きたいのか、どちらを希望するのかを明確にしなければなりません。

産業医の職務は、大まかに言えば労働者の健康管理です。具体的には、健康診断を実施し、その結果に基づいて個別に健康指導を行うこと、その職場特有の健康問題から生活習慣病、メンタルヘルスに至るまで幅広いテーマで健康教育を行うこと、月に1回以上職場を巡視して労働環境を把握し、健康リスクがあるようなら事業主に改善を指導すること、衛生委員会のメンバーとして労働衛生管理計画を作成すること、などが挙げられます。病院や診療所で行っていた臨床とはずいぶん異なるので、専属産業医となるには大きな決断が必要かもしれません。

産業医は医師であれば誰でもなれるわけではありません。以下のいずれかの条件を満たす必要があります。
①厚生労働大臣の指定する者(日本医師会、産業医科大学)が行う研修を修了した者
②産業医の養成課程を設置している産業医科大学その他の大学で、厚生労働大臣が指定するものにおいて当該過程を修めて卒業し、その大学が行う実習を履修した者
③労働衛生コンサルタント試験に合格した者で、その試験区分が保健衛生である者
④大学において労働衛生に関する科目を担当する教授、准教授、常勤講師又はこれらの経験者
短期間に資格を得るためには、日本医師会や産業医科大学が集中講座を行っているので、それを受講すれば1週間程度で必要な単位を取得できます。今すぐでなくても、将来的には産業医も視野に入れたいという人は、早目に資格を取得しておいた方が有利です。求人を見てから資格を取得しようとしても、大企業の産業医は人気が高いのでその間に他の人が採用されてしまいます。

専属産業医は企業の社員なので、基本的には月曜から金曜までフルタイム勤務です。しかし、社員といっても産業医は残業がほとんどないので、病院勤務と違ってオンとオフがはっきりしています。もちろん、夜間や休日に呼び出されることはありえません。工場勤務の場合は朝が早いという難点がありますが、その分終業も早いので、夕方からはゆったりした時間を過ごせます。

給与はそれぞれの企業の規定によりますが、年収で1000~1400万円くらいが相場のようです。大企業なら福利厚生も充実しており、安定した身分を手に入れることもできるのでとくに人気が高く、募集に対して応募が多くなり競争率も高まります。

開業医を目指す

医師の働き方の選択肢のひとつとして、非常に大きなものに「開業」があります。医師なら誰しも、一度は開業を考えたことがあるのではないでしょうか。誰に気兼ねすることなく、自分が理想とする医療を実現できることは大変魅力的なことです。
医師になった時から開業を目指し、そのための準備として、勤務医としての経験を積んでいる人も多いでしょう。そのような人は、コンサルタントに転職相談をする際も、将来は開業したいという希望をはっきり伝えるべきです。コンサルタントは将来の開業を見越して、そのために必要と思われるスキルと経験を得ることができるような転職先を紹介するはずです。

開業の形態は、新規開業と、継承開業の大きくふたつに分けられます。 新規開業の場合は、まったく白紙のキャンバスに自分で絵を描いていくことができるため、希望に燃え、やりがいも大きいものがあります。しかしその反面、多額の初期費用がかかり、自分にやっていけるのだろうかという不安や重圧も大きいことでしょう。
一方、継承開業とは、後継者のいない診療所を引き継ぐものです。この場合は土地・建物から医療機器、さらにはスタッフまで引き継ぐことができるので初期費用が抑えられます。またすでに地域で診療所が認知されていることから、新たに広告等を出さなくてもこれまで通っていた患者さんがそのまま来てくれることも見込めます。

現在は開業医の4人にひとりが70歳以上といわれており、後継者不在のために閉院する診療所が増えています。それを上手に引き継ぐことで、効率的に開業することができるのです。もちろん、経営者が変わるのですから、引き継げるものは引き継いだうえで、自分なりの色を付けていくことは可能です。新たな気持ちで船出するためには、内装などはむしろリフォームした方が良いでしょう。リスクの少ない開業形態なので、金融機関から融資を受けやすいというメリットもあります。

診療所が閉院すると、一番困るのは近隣の住民たちです。地域医療を守るという観点からも、継承開業は意義のあることといえます。
いずれの開業形態をとるにしても、開業支援を専門とするコンサルタントを活用した方が手続きはスムーズに進みます。

科目を選ぶ

転職を機会に、転科する人がいます。逆に、転科に必要な経験を得るために転職する人もいます。キャリアアップのため、年収アップのため、ゆとりを持った働き方をするためなど、転科の理由はさまざまです。これまで培ってきたスキルが通用しなくなるというリスクがある一方、新しいスキルを手に入れることで良い待遇を得られる場合もあります。

現在転科で人気が高いのが、精神科です。実際、精神科医の需要は多く、内科や外科と比べると当直が少ないといったことも人気の理由のようです。また、外科で手術を多くやっていた医師が、体力的な理由で内科に転科するケースも多いです。

開業を目指しての転科もあります。現在の専門科目が開業には適していない場合、転職先で内科系の総合診療のスキルを身に付けてから開業するというケースです。

ブランクがあっても働きやすい職場とは

出産や育児のため、あるいは自身の病気や親の介護といった理由で一度仕事を辞めた人が、再び医師として復帰するケースがあります。しかし、いきなり第一線で働くのは、ご本人にも不安があるのではないでしょうか。このようなブランクがある人は、どのように復帰したら良いのでしょう。

産休明け、育休明けの場合、まだ子供は小さいですから、いきなり常勤で朝から晩まで、ときには当直もして、という働き方は時間的にも難しいでしょう。病気療養明けの場合も、体力的に厳しいものがあります。したがって、まずは非常勤で週1~3日、という働き方から始めることをお勧めします。ブランクの期間にもよりますが、医師としての勘が多少衰えていることもありますから、段階的に心と体を仕事に慣らしていくことが良いのではないでしょうか。

人材紹介会社には、バイトの求人募集情報も多数あります。コンサルタントに相談すれば、最適な条件の職場を紹介しますし、条件についての交渉もします。また、福利厚生という面では、近年は院内に職員向けの託児所を併設している病院が増えています。看護師や薬剤師など、病院は比較的女性が多い職場であり、その人たちの離職を防ぐための措置ですが、もちろん、医師も利用できます。中には夜勤の看護師向けに24時間保育というところもあるので、そのような施設なら子育て中でも常勤で働くことも可能です。

クラシスのコンサルタントなら、こういった病院の福利厚生についての情報も持っています。最初はバイトだけで、慣れてきたら常勤で働きたいといった場合も、あるいは自信があるので最初から常勤でバリバリ働きたいといった場合も、長期的な視点でサポートします。

自分に合った求人を見つけるためには

転職の際の基本的な考え方

自分に合った求人を見つけるためにはどうしたら良いでしょう。
転職を考える人は、ほぼ全員が、現在の職場に何らかの不満を持っています。給与なのか、低い評価なのか、多忙すぎるからなのか、人間関係なのか、あるいは、それらのいくつかが重なってのことなのか、理由は人それぞれでしょう。
しかし、転職の動機がただ現状に不満だからというだけでは、その人は何度転職しても同じことを繰り返す可能性があります。どのような施設に転職しても、100%満足できる理想の職場ということはありえず、大なり小なり不満は必ず出てくるものだからです。不満を述べるよりも、医師が転職する際にもっとも重要なのは、自分が将来どんな医師になりたいのかを考えることです。現状から逃げ出すという後ろ向きな姿勢ではなく、前向きに将来のことを考える姿勢が大切です。

医学部に合格したとき、国家試験に合格したとき、誰しもこんな医師になりたいという希望があったはずです。そして実際に医師という仕事を経験して現実を知ったとき、理想が変わらない人もいれば、変えざるを得ない経験をした人もいるでしょう。変わらない人であれば、当時は漠然としていた理想に実際の経験を加味して、より具体的な理想像を築くことです。変わった人は、改めて一から再構築してみることです。

理想への道はひとつではありません。まっすぐ理想に向かうだけでなく、若いときはあえて回り道をしていろいろな経験を積むという選択もあります。このとき相談相手となってくれるのが、人材紹介会社のコンサルタントです。
これまで多くの医師の転職を手掛けてきたコンサルタントは、いくつもの道があることを知っています。理想を話せば、そこに至る道をいくつか提案してくれます。ときには、転職をせずに、しばらくはこのままの方が良いとアドバイスするかもしれません。現在の職場に不満があっても、ここで働くことが理想への道であり、そのための試練だと思えば我慢もできるし、むしろ楽しむくらいの心の余裕が生まれます。とりあえず思いとどまって、数年後にステップアップの時期が来たら、またコンサルタントに相談すれば良いのです。

とはいえ、どんなときでもひとつの理想だけに執着する必要もありません。ライフステージの中では、結婚や、女性なら出産、また子供の就学・卒業、親の介護など、さまざまな節目があります。自分が大病や大怪我をするといった、予期せぬアクシデントに見舞われることもあります。ときには理想を曲げて、そのときどきで最善と思われる選択をするといった柔軟性を持つことも重要でしょう。

応募の前に、確認できることは確認しておく

将来どのような医師になりたいかを明確にしたうえで、具体的な転職先を探します。ここからは将来を見据えながらも、現在の問題と向き合うことになります。できるだけ細かな希望をコンサルタントに伝えることで、コンサルタントからは希望に沿った求人募集情報が何件かもたらされます。そこには公開されている求人情報だけでなく、非公開の求人募集情報も含まれます。
またコンサルタントからは、公開された情報からはうかがい知れない、医療機関の雰囲気や経営状態といった情報ももたらされるので、それらを総合して検討し、応募先を絞り込んでいきます。ここで重要なのは、疑問点があったらどんな小さなことでもできるだけ解消しておくことです。直接医療機関に聞き辛いことでも、コンサルタントが聞いてくれます。医療機関側の希望条件と多少合わなくても、コンサルタントが交渉することで変更される場合もあります。

時間があれば、自分でその施設に足を運んで、雰囲気を見てくることも大切です。待合室を見るだけでも、ある程度の雰囲気はわかりますし、自分がそこで働く姿をイメージすることができます。実際に現場を見ることで、話で聞いただけではわからなかったことが見えてくるものです。どうせ面接のときに行くのだからと思うかもしれませんが、面接が行われるのは時間外だったり、会議室に直接案内されたりして、実態が見えない場合が多いのです。
ちなみに、コンサルタントに相談することは、自分を客観的に見るというメリットもあります。いくら自分で向いていると思った施設でも、コンサルタントの目からは向いていないと言われることもあります。往々にして自己評価には客観性が欠如しているものです。

賢く転職するためのコツ

業界の動向を押さえる

転職だけでなく、医師が自分の将来を考えるうえで、今後医療業界全体がどのような方向に向かっていくのを知ることは大切です。

医療業界の現状

現在、日本の医療は危機に瀕しているといわれています。そのくらい、さまざまな問題が山積しています。
まず、少子高齢化による人口構造の変化に、国の大きな枠組みが揺らいでいます。国は国民から税金等を徴収し、政府がそれを再配分します。ところが少子化によって働き手が減り、社会保障費の主たる配分先である高齢者が増えているため、収支のバランスが崩れ、年々その差が広がっています。経済状況がなかなか好転しないことも、状況に拍車をかけています。医療においては健康保険料が主たる原資となりますが、医療費が増え続けることによって健保財政は破たん寸前であり、国民皆保険制度自体を見直そうという声も、民間の一部から出ています。

地方の医師不足も深刻です。医師の人数は、大学医学部の定員数の増減によって調整されてきました。そのため全体としてみれば医師の数は適性のはずなのですが、地域偏在という問題が起こり、地方では医師不足による医療崩壊が叫ばれています。原因は現在の臨床研修制度にあるともいわれますが、解消するための有効な手立ては見つかっていません。
患者の権利意識の増大が、医療現場を委縮させているという問題もあります。患者にとって何か不利益なことが起こるとすぐに医療過誤が疑われ、医療訴訟が頻発しています。
一方、行き過ぎたといわれる専門分化の問題は、見直されつつあります。一時は専門医の方が高度な医療を行っているというイメージがあり、若い医師はこぞって専門医を目指す傾向にありました。しかし近年は、とくに東日本大震災以降、総合医の重要性が再認識されるようになり、志望する学生が増えています。

総合医としての開業医の役割も見直されるようになり、医療費抑制という面からも病診連携が推進されています。国民の間にも、まずは開業医(かかりつけ医)を受診し、より専門的な治療が必要だと判断されたら紹介状をもらって病院を受診するという、医療機関の役割分担という考え方が根付きつつあります。

医療政策の動向

国は社会保障費を抑えるにあたって、第一に医療費の削減に努めています。診療報酬の改定等によって、目指す方向に誘導を図っています。これまでの病診連携の推進、DPCの導入、ジェネリック医薬品の使用促進などは、その一例です。また特定健診を始めるなど、健康増進、予防に力を入れることで、国民が病気になること自体を防いで医療費の増加を抑制しようともしています。

直近の国の取り組みと今後の政策の方向性については、「平成28年度診療報酬改定の基本方針」が参考になります(表)。  「”治す医療”から”治し、支える医療”への転換」、「予防・健康づくりの取組」、「地域医療の確保」、「少子化への対応」、「医療機能の分化・強化、連携や医療・介護の一体的な基盤整備」、「医療従事者の負担軽減」、「無駄の排除や医療資源の効率的な配分」、といったキーワードから、現在の課題が見えてきます。

平成30年度は診療報酬と介護報酬の同時改定が予定されており、地域包括ケアシステムに基づく医療と介護の連携強化(一体化)が、ますます推進されるものと予想されます。
社会構造が大きく変わっているのだからもはや小手先の改革ではどうにもならず、抜本的な改革として国民皆保険制度そのものを見直すべきだという意見が、マスコミ等をたびたびにぎわすようになってきました。将来的には国民的議論に発展する可能性もありますが、現在のところ、厚生労働省は国民皆保険を堅持するとしています。

平成28年度診療報酬改定の基本方針
(超高齢社会における医療政策の基本方向)

  • いわゆる「団塊の世代」が全て 75 歳以上となる平成 37 年(2025 年)に向けて、制度の持続可能性を確保しつつ国民皆保険を堅持しながら、あらゆる世代の国民一人一人が状態に応じた安全・安心で質が高く効率的な医療を受けられるようにすることが重要である。
  • 同時に、高齢化の進展に伴い疾病構造が変化していく中で、「治す医療」から「治し、支える医療」への転換が求められるとともに、健康寿命の延伸の観点から予防・健康づくりの取組が重要となってくる。医療や介護が必要な状態になっても、できる限り住み慣れた地域で安心して生活を継続し、尊厳をもって人生の最期を迎えることができるようにしていくことが重要である。
  • また、この「超高齢社会」という問題に加えて、我が国の医療制度は、人口減少の中での地域医療の確保、少子化への対応、医療保険制度の持続可能性の確保といった様々な課題に直面しており、さらには、災害時の対応や自殺対策など、個々の政策課題への対応も求められている。こうした多面的な問題に対応するためには、地域の実情も考慮しつつ、平成26 年度に設置された地域医療介護総合確保基金をはじめ、診療報酬、予防・健康づくり、更には介護保険制度も含め、それぞれの政策ツールの特性・限界等を踏まえた総合的な政策の構築が不可欠である。
  • さらに、2035 年に向けて保健医療の価値を高めるための目標を掲げた「保健医療 2035」も踏まえ、「患者にとっての価値」を考慮した報酬体系を目指していくことが必要である。 (地域包括ケアシステムと効果的・効率的で質の高い医療提供体制の構築)
  • 「医療介護総合確保推進法」等の下で進められている医療機能の分化・強化、連携や医療・介護の一体的な基盤整備、平成 30 年度(2018 年度)に予定されている診療報酬と介護報酬の同時改定など、2025 年を見据えた中長期の政策の流れの一環としての位置づけを踏まえた改定を進めていく。
  • 特に、地域包括ケアシステムや効果的・効率的で質の高い医療提供体制の整備には、質の高い人材を継続的に確保していくことが不可欠である。人口の減少傾向や現下の人材不足の状況に鑑み、医療従事者の確保・定着に向けて、地域医療介護総合確保基金による対応との役割分担を踏まえつつ、医療従事者の負担軽減など診療報酬上の措置を検討していくことが必要である。

(経済成長や財政健全化との調和)

  • 医療政策においても、経済・財政との調和を図っていくことが重要。「経済財政運営と改革の基本方針 2015」や「日本再興戦略 2015」等も踏まえつつ、無駄の排除や医療資源の効率的な配分、医療分野におけるイノベーションの評価等を通じた経済成長への貢献にも留意することが必要である。

病院経営の現状

わが国の病院の数は、平成2年の10,096施設をピークに年々減少を続け、平成27年は8,480施設まで減っています。ピーク時と比べて1,616減です。平成20年以降も、毎年100以上の病院が廃業しています。また赤字病院の割合は、調査によって開きがあるのですが、4割から、ときには7割を超えるという報告もあります。いかに病院の経営が厳しくなっているかがうかがえる数字です。「病院は倒産しない」というのは、もはや過去の話です。

このような状況の中で、病院経営者たちは、集患のための工夫、経費節減のための工夫、国が相次いで打ち出してくる病床区分への対応(病床転換)など、生き残りをかけて様々な工夫を凝らしています。 転職を考える医師は、応募する前に募集している病院の経営状況と、仮に赤字ならどのような対策を講じているのかを調べておいた方が良いでしょう。

医療制度改革の現状

平成27年9月に第7次改正医療法が成立し、地域医療連携推進法人制度が創設されることになりました。複数の病院を統括し、一体的な経営を行うことで、経営効率の向上を図るとともに、地域医療・地域包括ケアの充実を推進するためのものです。これまで推進してきた、医療機関の機能分担と業務の連携を一層進めるためのものといえます。

総人口に対する65歳以上の高齢者人口が占める割合を、高齢化率といいます。そして、高齢化率が7%を超えると「高齢化社会」、14%を超えると「高齢社会」、21%を超えると「超高齢社会」と言います。日本は昭和45年(1970年)に高齢化社会となり、平成6年(1994年)に高齢社会、平成19年(2007年)に超高齢社会になりました。世界に類を見ない急スピードで進行しており、さらに今後も上昇して2035年には33.4%に達する見通しです。
これに危機感を抱いた国は、「団塊の世代」がすべて 75 歳以上となる平成37年(2025年:推定高齢化率30.3%)を目途に、各地域が高齢者に対して包括的な支援・サービスを提供する「地域包括ケアシステム」の構築を目指しています。住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供されるシステムのことです。

ここで医療に求められているのは、介護との連携や、在宅医療の推進等です。また病院だけでなく診療所も含めた各医療機関が、地域の中でどのような役割を果たしていくのかを明確にしながら、連携していくことです。今回の医療法改正もその目的に沿ったものであり、さらに今後も推進するための施策が続くと思われます。

今後の高齢者医療について

平成26年の診療報酬改定によって、「地域包括ケア病棟」が新設されました。「急性期医療を経過した患者及び在宅において療養を行っている患者等の受入並びに患者の在宅復帰支援等を行う機能を有し、地域包括ケアシステムを支える役割を担う病棟または病室」のことです。
平成27年10月時点で届け出病院数は1300を超え、ほとんどが一般病床からの転換ですが、一部、療養型からの転換もあります。
このような病棟区分が新設された目的は、やはり増え続ける高齢者に対応した医療を行うためです。したがって、勤務する医師には、高齢者医療に対応する能力が求められます。もちろん、国全体で高齢者は増え続けるのですから、多くの医師に求められる能力ですが、特に地域包括ケア病棟の医師には必須です。

高齢者は一般的に、多様な疾患を併発し、多彩な愁訴を抱えています。高齢者を診るとき、医師にはそれらを総合的に捉える能力が求められます。また治療においては、病気を治すことよりも、症状を抑えて穏やかな生活ができることに主眼が置かれる場合もあります。身体に大きな負担がかかる治療はできるだけ避ける、また主訴ごとに薬剤を投与すると膨大な種類となって相互作用等の弊害が出る可能性がある、などは注意しなければいけないポイントです。認知症の問題もありますし、在宅復帰支援を行うには家庭の状況、たとえば家族がいるのか、家族が介護することは可能か、家の中に手すりやベッドがあるか、なければ設置は可能か、等も確認しなければなりません。

高齢者を対象とする施設、病床はこれからも確実に増えることから、医師に対する求人も増えるでしょう。高齢者医療に対応する能力を持っている医師の需要は、今後ますます高まるものと思われます。

高齢者患者の特徴
  • ① 一人で多くの疾患をもっている
  • ② 個人差が大きい
  • ③ 症状が非定型的である
  • ④ 水・電解質の代謝症異常を起こしやすい
  • ⑤ 慢性の疾患が多い
  • ⑥ 薬剤に対する反応が成人と異なる
  • ⑦ 生体防御力が低下しており、疾患が治りにくい
  • ⑧ 患者の予後が医療のみならず社会的環境に大きく影響される

「介護職員・地域ケアガイドブック」
(東京都医師会)より

医師の転職事例

転職した結果

成功事例:
医師転職に成功した先生の声
 消化器外科医 43歳男性

  • 転職のきっかけは何ですか?

    元々大学病院で勤務し、様々な経験を積むことができておりましたが、家族との時間を作るためにも、オペや当直のないクリニックに転職をしました。
    その後クリニックで勤務している中で、自分が医師を目指すきっかけとなった理想と現実のギャップを少しずつ感じるようになってきたことや、子供も大きくなり、再度スキルアップを目指すことを考えていたところ、たまたま気になる求人情報を見つけました。 紹介会社にはあまり期待していなかったのですが、一度話を聞いてみることにしました。

  • 医師ジョブを利用したきっかけは何ですか?

    医師ジョブ以外にも何社か紹介会社に登録していました。
    しかしなかなか理想の勤務先が見つからず、半ば諦めかけていました。
    そんな中、医師ジョブの担当者の方はマメに連絡をくださり、気付けば連絡を取っているのがクラシスだけになっていました。

    やっと気になる医療機関が見つかり、実際に見学・面接をしてみると、病院側から大いに歓迎を受け、私のやりたい仕事と理想が重なりました。院長の雰囲気もとても良く、当直も免除していただくことになりました。更に、もとの年俸よりも300万円も高い条件で入職が決まったことには本当に驚きです。

    色々迷いながらも転職に踏み出して、本当に良かったと思います。長い間、本当にお世話になりました。

上記は、医師ジョブを通じて転職に成功した先生の実例です。大学病院→クリニック→総合病院と転職しています。 人生のライフステージに合わせて、非常に幸福な医師生活を送ってきたこと、そして現在も充実していることがうかがえます。家族との時間を大事にしたいのでゆとりを求めて転職し、子供が大きくなったことからスキルアップを目指して再転職。かつては女性医師に多く見られるパターンでしたが、現代は男性も育児にかかわり、子供との触れ合いを大切にする時代。男性医師にもこのパターンが多くなってきました。

この先生の成功のポイントは、決して妥協しない粘り強い姿勢にあるといえるでしょう。また、それを支えるコンサルタントに巡り合えたことも大きいです。複数の紹介会社に登録することは重要で、一社だけだと募集してる医療機関が少ない可能性があり、理想の求人がなかなか見つからない場合、気持ちがだんだんあせってきます。その結果、妥協して不本意な入職をしてしまうか、あるいは転職そのものを諦めて医師としての理想を捨てるかの二つに一つとなってしまいます。

しかし求人募集情報は生き物であり、毎日のように新しい求人がどんどん出てくるものです。いつ、ご本人にとっての理想の求人が出てくるかは誰にもわかりません。粘り強く情報をもたらしてくれるコンサルタントがいてこそ、理想の求人と出会えるのです。

成功させるポイント

転職を成功させるためのポイントは、いくつかあります。これまでのおさらいになりますが、以下のようなことが挙げられます。

  • 余裕をもったスケジュールを組むこと
     → 焦って決めようとすると妥協してしまい、転職先でも不満が出ます。
  • 条件は細部まで確認しておくこと
     → 確認漏れがあると、転職後に「話が違う」となります。
  • 転職活動は秘密裏に行うこと
     → 現在の職場に知られると妨害が入る恐れがあります。
  • 転職理由を、現状への不満から将来の理想に自分の中でも転換すること
     → 逃げ出すのではなく、あくまで前向きに考えます。
  • 募集している医療機関の経営状態をできるだけ確認しておくこと
     → 転職したらすぐに倒産では、泣くに泣けません。
  • 面接前に実際に足を運んでみること
     → 百聞は一見に如かず、です。
  • 人材紹介会社に登録して、信頼できるコンサルタントをパートナーにすること
     → 活用のメリットは計り知れません。

人材紹介会社の選定のポイントは、以下のようになります

  • 医療業界に精通していること
  • コンサルタントのスキルが高いこと
  • 問い合わせに迅速に対応すること
  • 将来のキャリアプランまで考えた提案をすること
  • 非公開の求人情報を多数持っていること
  • 面接に同行すること
  • 医療機関との条件交渉を行うこと
  • 転職後のアフターフォローもすること
  • 費用は無料であること
  • 秘密厳守の管理体制が徹底していること
  • 複数の紹介会社に登録して比較すること

退職時の注意点

転職先からの内定を得たら、現在の職場を退職することになります。この際の注意点をまとめました

  • 円満退職に努めること
     → 喧嘩別れとなると、将来のキャリア形成に影響します。
  • 退職意向は真っ先に直属の上司に伝えること
     → 同僚などに漏らすと、噂が広まってトラブルの基になります。
  • 引き留めには屈しないこと
     → 優柔不断のそしりを免れません。
  • 引継ぎの期間をしっかりとること
     → 患者さんに対する医師の責任でもあります。
  • 退職の理由は「自己都合」にすること
     → 不満があっても漏らさないようにしましょう。
  • 退職した先輩がいたら話を聞くこと
     → 具体的なアドバイスが得られます
  • 退職日までは一生懸命勤めること
     → 立つ鳥跡を濁さず、です。

なぜ失敗するのか

世の中には、転職に失敗し、後悔している医師が少なくありません。失敗と成功は裏表の関係にあります。現在の職場に不満を持ち、ただ逃げ出したいという一心で転職活動を行うと、失敗する可能性が高くなると言えるでしょう。
そのほか、面接での失敗も避けたいところです。受け答えの内容はもちろんですが、身だしなみやマナーといった点も、面接官からは見られています。まずは服装で、基本はスーツです。口調も、できるだけハキハキと答えた方が相手に良い印象を与えます。そのためにも、あらかじめ質問を想定して、それに対する答えを用意しておきましょう。
コンサルタントと模擬面接をしておくことも有用です。
そのほか、手書きの場合は履歴書、職務経歴書の文字が汚くて読めない、文章がダラダラとしていて読みにくい、といったこともマイナスポイントになります。

医師ジョブについて

医師ジョブを運営するクラシスでは、医療業界に精通したスキルの高いコンサルタントを揃えて、転職・バイトのご相談を承っています。
営業エリアは、東京・神奈川・埼玉・千葉の一都三県に絞っています。全国展開している会社と比べて規模が小さいと思われるかもしれません。しかし、エリアを絞り込んでいるからこそ、エリア内の医療機関とは他社以上に密接な関係を築くことができ、スピーディーな対応が可能なのです。首都圏での求人情報をお探しの際は、ぜひパートナーとしてご活用ください。