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◇ 医師ジョブマガジン 2022.08.05号 ◇
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医師求人の中でよく見かける「クリニック院長職（雇われ院長）」の募集。
院長職でお探しの方もおられますが、やはり「負担が大きい」というイメージがある方もいらっしゃるかと思います。
基本的に雇われ院長の募集背景で多いのが、下記の2ケースとなります。
・医療法人などが新規でクリニックをオープンするため（新規開院）
・既存クリニックで院長が退職・独立するため（後任募集）
個人開設とは何が違うのか？というと、開設者（法人の理事長など）がいますので開設管理ではない点です。
そのため、雇われ院長の形態になり、個人開設よりも若干気楽ではあります。
とはいえ、場合によっては法人理事職兼務であったりするため、確かにある程度の責任は発生します。
しかし、実際のクリニックでは経営面や事務作業などを法人でバックアップし、雇われ院長は医業に専念できる環境が整えられているケースも多いのです。
これは言い換えれば、決められた時間通り診療し、契約した給料（管理医師手当等）をしっかりともらえる仕事でもあると言えます。
また、開業志向がある先生にも、まずは一度管理医師（候補）で入職することをおすすめしています。
法人によってはクリニックの運営・経営、医師会とのつながりなどノウハウを教えてくれるケースもあるためです。
中にはある程度軌道に乗った際にそのまま分院を譲渡いただけることもあるようです。
開業志向がある先生にも有効な選択肢ではないでしょうか？
あるアンケート調査によれば、新規開業の平均年齢は41歳という結果もございます。
先生方の転職をご支援していて、40代でキャリアを悩む方が多いように感じますので、理解できる話ではあります。
第一線でご活躍されている先生も、今後のキャリアプランを見据えた際に院長職についても一度検討されては如何でしょうか？
※このコラムは2022年8月に配信した記事です