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◇ 医師ジョブマガジン 2022.11.25号 ◇
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近年、ロボット支援下の胸腔・腹腔鏡手術が急増していますね。
3Dモニターを確認しながら、カメラや手術器具を装着したアームを医師が操作して手術を行う「手術支援ロボット」。
従来の内視鏡手術と比較しても術中の出血量が少なく、術後の回復も早いことから多くの医療機関でも取り入れられています。
近年の件数増加の背景には、手術支援ロボットを用いた手術が公的医療保険に大幅に適用されていることが要因となっています。
2012年に前立腺がんの保険適用を受けて以来、胃がん、肺がん、すい臓がん、食道がんなどの術式が保険対象になるなど、年々継続的に数が増加しています。
2022年の診療報酬改定ではさらに保険適用術式がさらに拡大したことも話題になりました。
ところが現在、手術支援ロボットの市場は、1990年代に開設されたアメリカの企業が開発したものが独占しています。
（とはいえ、アメリカ製の医療機器が独占していることは手術支援ロボットに限った話ではありませんが…。）
では日本企業製はどうかといえば、現在は2020年に開発された初の国産手術支援ロボットが徐々に広がっています。
こちらは導入にかかる費用（ランニングコストなども含む）がアメリカ企業製より安価であろうことも話題になりました。
ただし日本企業の手術支援ロボットに課題があるとすれば、手術症例数がまだまだ少ない点にあります。
2020年に1例目の手術が行われて以降、泌尿器科領域では既に600例以上の症例があります。
しかし今年10月に拡大された消化器外科・婦人科領域ではまだまだ途上にあります。
しかしながらこれまでサイズやコスト面から手術支援ロボットを導入できなかった中小規模の病院でも導入が進んでおり、実施の可能性が今後広がることが予想されています。
また併せて保険適用範囲が拡大していることから、医療機関への更なる普及も見込めるかもしれませんね。
弊社でご紹介している求人でも、医療機関様の熱意などもあって導入する最新医療機器の情報なども頂戴している求人が多数ございます。
手術支援ロボットの導入の有無なども含め、ご興味のある方はぜひ一度医師ジョブまでお問い合わせくださいませ。
※このコラムは2022年11月に配信した記事です
