領域横断的に幅広い疾患に対応する「総合診療医」。
臓器別診療を主とする他の専門医と比べてジェネラリストとしての側面が強く、プライマリ・ケアを中心に地域医療を支える存在として注目されています。2018年からスタートした新専門医制度で新たに基本領域に加わったこともあり、ご興味をお持ちの先生も多いのではないでしょうか。
総合診療医は他科と比べるとまだマイナーな存在ですが、少子高齢化や地域包括ケアの観点からも、今後ますますニーズ増が見込まれています。そこで今回は、総合診療医の働き方や年収、そして総合診療医として働くメリット・デメリットなど、総合診療医の実態を詳しく解説したいと思います。
総合診療医とは？
総合診療医とは、患者の年齢を問わずさまざまな疾患・健康問題をトータル的に診療する医師のことを指します。あらゆる領域の疾患・外傷の初期対応を行い、必要に応じて専門診療科に繋いだり、自身が主治医として継続治療を行ったりと、プライマリ・ケアで活躍するジェネラリスト的な役割が期待されています。
臓器別診療にこだわらない全人的医療が特徴で、患者の状況を多角的に診て、あらゆる専門医や医療スタッフ、ケースワーカーなどと協力しながら問題解決にあたり、精神面のケアも含めて包括的かつ継続的な医療サービスを提供します。また、院内での診療に留まらず、地域全体における医療や福祉の課題に取り組む場合もあります。
総合診療医が求められている理由とは？
日本は少子高齢化が進んでいることもあり、複数の慢性疾患を抱えている高齢患者が増えています。通院困難な患者も増えているため、在宅診療のニーズも高まっており、さらに医療費負担が増大しているという問題から、診療においては最低限の診断・検査が求められています。
しかし、縦割り診療科を主流とする現在の医療体制ではこれらに対応しきれず、複数病院の掛け持ち受診や診療科のはしご、過剰検査などの問題が生じています。そこで、これらの問題を解消し専門診療を補完する存在として、患者をジェネラルに診ることが可能で、科目間・地域間の連携にも長けた総合診療医のニーズが高まっているのです。
総合診療医になるためには？
総合診療医を目指す場合、日本専門医機構が実施している総合診療専門研修プログラムを受けることで「総合診療専門医」を取得することが可能です。プログラムの詳細は研修先や地域によって異なるため、内容を吟味したうえで選択するとよいでしょう。内科や救急科とのダブルボードでの専門医取得も目指せるため、効率よく学びながら将来の選択肢を増やすことも可能です。
専門医資格を持たずとも総合診療医として活躍することは可能ですが、専門医を取得すれば自身の総合診療医としてのスキルを客観的に示せるようになります。また、総合診療専門医を基盤とした「新・家庭医療専門医」「病院総合診療専門医」などのサブスペシャリティ領域の専門医も新設されており、総合診療医としての専門性をより高めていくことも可能になります。
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総合診療医の働き方
総合診療医の働き方は、地域や環境によってさまざまな形が考えられます。こちらでは、主な働き方として「家庭医」と「病院総合医」の二つの働き方を解説いたします。
家庭医
小規模のクリニックや市中病院に所属し、外来や在宅を中心に診療にあたるのが「家庭医」です。軽い風邪から簡単な外傷なども含め、地域のニーズに沿った幅広い診療を行い、なにかあった際に患者が最初に受診したいと考える地域のかかりつけ医を目指します。全ての治療を自院で完結させるのではなく、より専門的な治療が必要な患者に対しては適切な医療機関を紹介するなど、地域連携の構築においても重要な役割を果たします。
プライマリ・ケアや在宅医療が求められている現状、医療資源の多い都市部においてもニーズの高い働き方です。また、離島やへき地など、医師不足が問題となっているエリアでも活躍することが可能です。
病院総合医
中規模・大規模の総合病院などで、医療チームのなかで診療にあたるのが「病院総合医」です。救急におけるトリアージや初期対応、入院におけるコンサルテーションなど、急性期から慢性期・療養まで、診療科を問わずさまざまな専門医と連携しながら診療にあたります。
外来においては初診患者の適正診療科への振り分けを行ったり、院外での巡回診療や巡回健診を行ったりと、病院の内外を問わず幅広い業務に携わります。また、チームや組織のマネジメント業務を担うことも多く、若手医師やコメディカルの教育に携わる場合もあります。
総合診療医の年収目安はいくら？
常勤の総合診療医の平均年収は1600万円程度、中央値は1300万円～1400万円程度です。ただし、総合診療医は働く現場によって業務内容や役割が大きく変わるため、上記はあくまでも目安になります。臨床経験や保有資格によって年収が変動する可能性もありますので、詳細は個別に確認する必要があるでしょう。
地域別にみると、東京や大阪などの大都市に比べ、北海道や東北などの地方のほうが平均年収は高くなります。医師不足や地域偏在の問題から、総合診療医に限らず地方のほうが給与相場は高めです。離島やへき地などの場合は、赴任手当や住宅手当などの各種手当も期待できるでしょう。
非常勤の場合、日給であれば8万円前後、時給換算で9600円～12000円あたりが目安です。総合診療科としての募集自体がそれほど多くないこともあり、プライマリ・ケアを中心とした内科外来や在宅医療などで勤務するケースも多く、給与相場もそれらと同程度と考えて問題ないでしょう。
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総合診療医として働くメリット
地域医療に貢献できる
総合診療医はあらゆる疾患の基礎知識を有しているため、患者の状況を把握しやすいというメリットがあります。症状が多岐に渡る疾患や合併症、複数疾患を抱えるケースにも的確に対応できるため、個々の患者をより深く理解することが可能です。
一般的な疾患であればおおかた一人で対応できるため、過疎化が進んだ地域やへき地でも、地域に寄り添った診療を提供することができるでしょう。また、“広く地域のプライマリ・ケアを担うことで、高次医療機関が専門性の高い医療に専念できるようにする”といった役割分担の面からも、地域医療に貢献することが可能です。
仕事のやりがいがある
総合診療医は他の医療機関はもちろん、患者の家族やケースワーカーとも連携して多角的に診療を行います。マネジメントなど難しい部分もありますが、オーダーメイドな医療を作り上げていくことは大きなやりがいにも繋がるでしょう。
また、日本は総合診療医がまだ少ないため、教育体制の構築や総合診療部門の改革をリードできるといったメリットもあります。自分次第でさまざまなキャリアを描けるという点も、総合診療医の魅力といえるでしょう。
総合診療医として働くデメリット
キャリアプランを検討しづらい
日本はまだ総合診療医が少ないため、キャリアパスの事例もあまり蓄積されていません。もちろん、これまでもジェネラリストとして活躍してきた医師はいるものの、総合診療を専門としてキャリアを築いていくケースとは区別して考える必要があるでしょう。
特にこれから医師になる方が総合診療医を目指す場合、自分で道を切り開いていく気概が必要になります。メリットでご紹介した“総合診療部門の改革をリードできる”という点の裏返しにもなりますが、自らでキャリアパスを作り上げていかなければならないという点は、人によってはデメリットにもなり得るでしょう。
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スペシャリストになれない不安がある
総合診療医は幅広い診療に携わって各専門医につなぐという役割があるため、領域横断的に幅広い知見が必要になります。特定の領域に特化しないため、広く浅くといったイメージが強く、専門性を極められないという不安が生じることもあるでしょう。
確かに、総合診療医は専門領域の診療を極める他の専門医とは少し毛色の異なる存在です。しかし、特定領域に特化しないからこそ、“専門外がない”ということが総合診療医の専門性ともいえます。総合診療医として積極的に知識・技術をアップデートすれば、“ジェネラルに診ることのスペシャリスト”として、他の専門診療科とは異なるベクトルで十分な専門性を発揮することが可能になります。
まとめ
今回は、総合診療医の意義や働き方、メリット・デメリットなどを解説いたしました。
総合診療医は幅広い疾患に対応するジェネラリストであると同時に、全人的医療におけるスペシャリストでもあります。日本ではまだキャリアパスの事例が少なく、専門領域を持たないことに対してマイナスなイメージを持たれることもあるかもしれません。しかし、あらゆる疾患に適切に対応できるスキルは汎用性が高く、さまざまな形で地域医療に貢献することが可能です。地域の総合診療をリードし作り上げていくことは、大きなやりがいも感じられるでしょう。
総合診療医の活躍の場は、急性期～慢性期・終末期・在宅医療まで多岐に渡ります。だからこそ、どのような医師を目指し、どのような現場で研鑽を積むかが重要です。自身の描くキャリアパスに応じて、柔軟に職場を変えながら経験を積むのも有効な手立てといえるでしょう。
